「GAFA」は、やはりこわい。
世界のIT業界を圧巻するGoogle, Amazon, Facebook, AppleをはじめとするIT企業は、やはり油断してはならないのだ。

Finn Lutzon-Holm Myrstadというノルウェーの情報セキュリティ研究者の熱いTEDトークは、気持ちを引き締めてくれる良いプレゼンである。

そのTEDトークはこちら「How tech companies deceive you into giving up your data and privacy」
（IT企業がどのように私たち自身のデータやプライバシーを放棄するよう仕向けているのか）

全世界で販売されていた幼児向けの対話おもちゃが、実は無線で誰でもアクセスできるアプリであったところからプレゼンが始まる。

つまり、おもちゃに見えて、実態は子どもやその家族の個人情報を容易に入手するためのツールだったのだ。
幸い、このおもちゃはFinnたちの訴えによって市場から回収されたらしい。
しかしFinnはこう私たちに警告している。

「この問題は、インターネットにつながっている限り、誰もが直面している危機なのだ。」

私たちのスマホにアップロードされているアプリの使用許諾契約条項（terms and conditions）を全部読もうとすると何時間かかるか、皆さんはご存じだろうか。
プリントアウトすると900ページ、読むだけで30時間以上かかるそうである。
しかもIT専門家でも契約内容をすべて理解するのは難しいと言っている。

なぜIT企業はこんな難解なterms and conditionsを一方的に消費者に押し付けてくるのか。

簡単である。
合法的に容易に私たち消費者の個人情報を入手し、永続的に他の目的に利用したいからである。

Facebook等のアルバムの写真、検索履歴、チャット履歴、取引履歴…。
こうした情報が誰にどのように使われているのか。
解読不能なterms and conditionsにクリック✔をした時点で、私たちはインターネットの利便性と引き換えに、自分で自分の情報を管理する権利を放棄してしまっているのだ。

これがどれだけ恐ろしいことを意味しているのか。
正確には私もわからない。

でもFinnは次のような例を挙げて私たちに問いかける。
「若い頃に使ったデートアプリのデートの履歴や見られたくない写真が、20年後に子どもに見られるかもしれないと考えたことはありますか。」

私たちが誰に何の使用権利を「許諾」したのかを理解していない限り、上記のようなことも起こり得るのだ。

Finnは、私たち消費者と企業との間に「informed consent」、つまりお互いに契約内容をよく理解して同意のうえで契約することが不可欠である、と訴える。
そのためには、企業はより理解可能なterms and conditionsを作らなければならない。
長い目で見れば、それが企業の社会的信用やロイヤリティの向上にもつながるのだ、と。

私たち消費者も、もっと自衛の意識を持たないといけないと思う。

あるTEDプレゼンターなどは（同じくハイテク関係の人）、googleやyahooなどの無料アカウントは持つな、有料でアカウントを持て、と警告しているくらいである。

Let’s not lose control of our lives!